多くの有権者に顔と名前を覚えてもらうための方法として「ポスティング」があります。
ポスティングなら1日に数千軒もの家にビラを配布できるため、効率的に活動できるでしょう。
とはいえ、1回ポスティングしたからといって、顔や名前を覚えてもらえるわけではありません。
ではどのように配布すれば、高い効果を期待できるのでしょうか。
本記事では、ポスティングの準備や注意点、さらに効果を上げるための方法についてお伝えします。
実際に、ポスティングを効果的に行い当選を果たした方もいらっしゃいます。
この記事を参考に、ぜひ実行してみてください。
※本記事は、選挙プランナー松田馨氏の著書『地方選挙必勝の手引(増補改訂版)』(2022年9月30日発刊)の内容を、許可を得たうえで使用・引用しております。
ポスティングの効果
最近の地方議会選挙では、非常に広い範囲に政治活動用ビラを複数回ポスティングすることで知名度を上げ、当選している方もいらっしゃいます。
あいさつ回りであれば朝から晩までまわっても1日に200軒程度が限界ですが、ポスティングであれば1日で1,000〜3,000軒にビラを届けることが可能です。
中には、6ヶ月で市内全世帯約8万世帯へのポスティングを4回実施して、2位にダブルスコアで圧倒的トップ当選を果たした若手議員もいます。
ポスティングの準備
ポスティングを実行する前に、
- 配布目標を立てる
- 地図を用意する
といった準備が必要です。
ひとつずつみていきましょう。
配布目標を立てる
ポスティングするビラは、得票目標にあわせて「配布する地域」と「枚数」を決定しましょう。
地盤とする地域を中心にあいさつ回りよりも広い範囲を設定し、2回・3回と繰り返しポスティングを行います。
無理に範囲を広くして3万軒に1回だけ配布するよりも、1万軒に3回配布した方が効果的です。
陣営の人手などを考えつつ、現実的な配布目標を立てましょう。
地図を用意する
ポスティングを自分たちで行う場合は、地図の準備も大切です。
ゼンリンの住宅地図は、表札をもとに戸別名が書いてあるため現地で迷うことがなく、選挙の現場でもよく活用されています。
Googleマップなどの無料サービスは現在地を確認する上では使いやすいのですが、ポスティングにおいては建物や通りの名称、丁目の区切りなどもわかりやすいゼンリン住宅地図がおすすめです。
地図をコピーして利用する場合は著作権の関係がありますので、利用規約を確認してください。
ポスティングの注意点
タワーマンションや大型マンションなどの集合住宅に管理人の方がいらっしゃる場合は、政治活動のビラであることをお伝えし、配布を許可していただけないかを相談してみましょう。
中には管理人の方が帰られた後、夜の時間帯にポスティングを行っている方もいらっしゃいますが、マンションなどが定めた罰則(ビラの回収や処理費用の請求など)を課せられる可能性もありますので、ご自身の責任の範囲内で判断してください。
また、集合住宅のポストではなく敷地内に入ってドアポストに投函する場合は、住居侵入罪に問われる可能性がありますのでご注意ください。
「営業・広告チラシお断り」「青少年に有害なビラお断り」のシールが貼ってあるポストは投函するか悩むところです。
そのような場合であっても、内容は政治活動ですので一度ビラを投函してみても良いかもしれません。
万が一クレームがあった場合は、次から投函しないようにするといった対応も考えておきましょう。
「チラシの投函全てお断り」といった、内容に関わらずビラ配布を強く断っているポストは、クレームを受ける可能性が高いので最初から投函しないのが無難です。
ポスティング+あいさつ回りで効果アップ!
ポスティングは、あいさつ回りと組み合わせることでさらに効果を発揮します。
例えば、平日の日中にあまり在宅率の高くない地域に対して、政治活動用ビラをポスティングします。
週末にその団地内の家を訪問することで、「ビラで見た人だ」と思ってもらえることもあり、より強く印象付けることができるでしょう。
2回目・3回目の訪問の前にもまずポスティングをし、それから訪問する連動型がおすすめです。
ポスティングについてのまとめ
- 地域を選定する(2回以上配布できる現実的な軒数)
- 地図を用意する(複数人で行う場合は人数分)
- 駐車場を確保する
- ポスティング中に話しかけられることもあるので名刺も忘れずに!
- 長時間ポスティングを行う場合は、走りやすい靴とビラを入れるリュック、配布の際に活用する手提げ袋などを用意すると効率が良い
- 複数人で配布する場合は担当エリアの境界に注意する(二重に配布することのないように)
- ポスティングが終わったら、配布禁止の家やマンションに印をつけるなど情報を書き込む
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いかがでしたでしょうか。ポスターやチラシを中心とする従来型の選挙・政治活動に加え、近年急速に重要性が増しているのがネット選挙対策です。
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